設計基準

計装指針

・規格   
(1)日本工業規格
a.絞り機構による流量測定方法                 (JIS Z 8762)
b.銅及び銅合金継目無管                         (JIS H 3300)
c.熱電対規格                                      (JIS C 1602)
d.熱電対の補償導線規格                         (JIS C 1602)
e.オリフィスフランジのガスケット規格           (JIS R 3453)
f.排ガス試料採取方法                              (JIS K 0095)   
(2)通産省資源エネルギー庁公益事業部火力課監修   
a.発電用火力設備の技術基準                     (S58年)
・設計
1 一般事項
(1)機能別の設置
計器は、制御用、インタロック用、監視用(警報用)とを別置きとすること。ただし、温度検出において構造上または施工上座の数が制限されるところはダブルエレメントの熱電対を用い、目的ごとにエレメントを使い分けること。また、直接ユニットトリップにつながるインタロックを形成する計器は、検出系統から2 out of 3または1 out of 2 TWICE方式とすること。これらの方式に使用する計器は、他と共用せず、形式はできる限り機械式とすること。 『解説』
制御用、インタロック用、監視用を一つに統一すると、不具合発生時にすべてに影響を与えてしまう。ただし、コスト低減策として監視と制御の共用化を図っている部分もある。その場合には、共用計器の故障による機能縮退の影響を考慮する必要がある。取付座は、制御用と監視用とを別置きとする(2 OUT 3 インタロック等では、計器ごとに取り付け座を設ける)ことを原則とするが、タービン油タンクレベル、給水流量等、取付座の数が制限されるところについては共有してもよい。なお、この場合の元弁取付位置は各計器検出配管分岐以降とし、個別隔離が可能な構造すること。圧力スイッチを警報回路、制御回路に用いる場合、監視要素1点につき1台で検出しているが、ユニットインターロック等で圧力スイッチの誤動作、誤不動作により直接ユニットトリップ、機器損傷等の重大事故につながるものについては、信頼性を高めるため多重化検出(2 out of 3または1 out of 2 TWICE方式等)としている。

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